公衆Wi-Fiを安全に使う|外出先の通信で気をつけたいこと

カフェや駅、ホテル、商業施設など、いまは街のあちこちで無料のWi-Fiが使えるようになりました。「フリーWi-Fi」「公衆無線LAN」などと呼ばれ、スマホのギガを気にせずに動画を見たり調べものをしたりできる、とてもありがたい存在です。その一方で、誰でも使える手軽さの裏には、家庭のWi-Fiとは違う危険がひそんでいることは、あまり知られていません。ここでは、外出先のWi-Fiを安心して使うために覚えておきたいポイントを、むずかしい言葉をできるだけ使わずに整理していきます。

公衆Wi-Fiにひそむ二つの危険

公衆Wi-Fiの危険は、大きく分けると二つあります。「通信ののぞき見」と「にせのWi-Fi」です。どちらも仕組みを知っておけば、必要以上に怖がることなく、上手に付き合えます。

通信の中身をのぞき見られる

公衆Wi-Fiは、その場にいる大勢の人が同じ電波を共有して使っています。もし暗号化(通信内容を他人に読めないよう変換する仕組み)がされていないWi-Fiだと、同じ電波を使っている悪意のある人に、やりとりの中身をのぞき見られてしまうおそれがあります。のぞかれて困るのは、たとえばログインのときのIDやパスワード、クレジットカードの番号などです。パスワードなしですぐつながるWi-Fiほど、この危険は高いと考えておきましょう。

にせのWi-Fiにつながされる

もう一つが、悪意のある人が用意した「にせのアクセスポイント」です。お店の名前によく似た電波の名前(たとえば「Free_Wi-Fi」など、それらしい名称)を出しておき、うっかりつないだ人の通信をまるごと盗み取る手口です。見た目では本物と見分けがつきにくいのが厄介なところです。つなぐ前に、そのお店や施設が案内している正式なWi-Fiの名前を、店内の掲示やレシートなどで確認する習慣をつけると安心です。

安全に使うための基本ルール

危険があるからといって、公衆Wi-Fiをまったく使わない必要はありません。大切なのは「何をするか」でつなぎ方を分けることです。次の三つを覚えておきましょう。

大事な操作は控える

公衆Wi-Fiにつないでいる間は、お金や重要な個人情報を扱う操作を避けるのが基本です。ネットバンキングの利用、クレジットカード番号の入力、通販での買い物などは、できれば自宅のWi-Fiか、スマホ自身の通信(モバイル通信)に切り替えてから行いましょう。地図を見る、ニュースを読む、動画を見るといった「見るだけ」の使い方なら、公衆Wi-Fiでも比較的安心です。

鍵マークとhttpsを確かめる

どうしても外出先でログインが必要なときは、ブラウザのアドレス欄を見てください。住所の先頭が「https」で始まり、鍵のマークが付いていれば、そのページとの通信は暗号化されています。逆に「http」だけで鍵マークがないページに、パスワードやカード番号を入力するのは避けましょう。あわせて、日ごろからパスワード管理を見直し、二段階認証を設定しておくと、万が一情報が漏れても被害を抑えられます。

それでも使いたいときの工夫

仕事などで外出先でも安全に通信したい方には、通信全体を暗号化する「VPN」という仕組みもあります。少しハードルは上がりますが、こうした専用のサービスを使えば、公衆Wi-Fiでも中身をのぞかれにくくなります。まずは無理に導入せず、「大事な操作はモバイル通信で」という基本を守るだけでも、危険はぐっと減らせます。

使い終わったら自動接続を切る

一度つないだWi-Fiに、次に近くを通ったとき自動でつながる設定になっていることがあります。知らないうちに、にせのWi-Fiへつながってしまうこともあるため、公衆Wi-Fiを使い終わったら手動で接続を切り、必要のない自動接続はオフにしておくと安心です。この設定は、スマホの基本設定を見直すついでに確認しておくとよいでしょう。

自宅のWi-Fiも合わせて見直す

外出先ばかりでなく、毎日使う自宅のWi-Fiにも目を向けておきたいところです。買ったときのままの簡単なパスワードを使い続けていたり、機器の更新(アップデート)を長く行っていなかったりすると、そこが弱点になりかねません。ルーターのパスワードを推測されにくいものに変える、更新のお知らせが来たらこまめに行う。こうした一手間で、家庭内の通信の安全度は大きく変わります。ネットの危険と対策の全体像は、ネットの安全を守る基本の記事でもまとめていますので、あわせて読んでみてください。

公衆Wi-Fiや情報セキュリティの最新の注意点は、公的機関でもわかりやすく発信されています。情報処理推進機構(IPA)のサイトなども、困ったときの参考になります。仕組みを少し知っておくだけで、便利なフリーWi-Fiを、これまで以上に安心して活用できるようになります。

※本記事は一般的な情報提供を目的としています。手口や対策は変化するため、最新の情報は公的機関の公式サイトでご確認ください。